物流業界における初期の安全教育が重要な理由と効率化のコツ
物流業に携わる方にとって、もっとも重要といえるのが業務中の安全確保です。特に、新規で入社した従業員の初期安全教育は丁寧に実施する必要があります。教育内容に不備があれば、命にかかわる問題にもつながりかねません。
本記事では、物流業界における初期安全教育が重要な理由と効率化のコツを紹介します。入社後の安全教育・研修に課題を感じているという方は、ぜひ参考にしてみてください。
物流業界における初期の安全教育が重要な理由
物流業界において初期安全教育が重要な理由としては、以下の3点が挙げられます。
・死傷災害が起きやすい
・未熟練労働者の労働災害が多い
・教育機会が限られている
死傷災害が起きやすい
物流業界の現場では、トラックなどによる拠点間の移動中はもちろん、物流拠点での荷物の積み込みやフォークリフトによる作業の際など、大きな怪我につながる事故が起きやすいです。
実際に、厚生労働省がまとめた「未熟練労働者に対する安全衛生教育マニュアル」によれば、「陸運業における未熟練労働者による事故」は以下のようなものが多くなっています。
1.トラックの荷台等からの「墜落・転落」：25％
2.腰痛などの「動作の反動・無理な動作」：15％
3.荷を持って移動中などの「転倒」：15％
4.フォークリフトなどの「はさまれ・巻き込まれ」：13％
いずれも、死傷災害につながりかねない危険度の高い事故です。見ているかぎりでは簡単そうに見える作業でも、運搬する荷物が想像以上に重かったり、イメージ通りに自分の身体が動かなかったりと、経験の少ない従業員による作業は事故が起こりやすくなります。
これらの事故を最小限に留めるためには、入社直後の段階で効果の高い安全教育を施しておく必要があります。
未熟練労働者の労働災害が多い
さらに、厚生労働省の同資料によると、休業4日以上を要する「死傷災害」は、経験3年未満の未熟練労働者によるものが4割近くを占めています。業務に慣れていないため、作業の負荷を見誤ったり、危険なポイントを見逃していたりする可能性が高く、労働災害につながりやすいのでしょう。
未熟練者が見落としやすいポイントについて体系的・網羅的に教育するとともに、安全に対する意識を高めるための取り組みが必要です。
教育機会が限られている
また、物流業界においては入社当初以外の教育機会が限られているという点も挙げられます。
特にトラックドライバーは一人で稼働することが多いため、初期教育が終わってしまえばその後の学習機会がほとんどありません。教育のためだけに指導役の従業員が同乗し、安全教育を実施しているという企業はあまりないでしょう。
物流倉庫などの自社の拠点内であっても、マネージャーやリーダーが経験の少ない従業員に付きっ切りで安全指導をするのは手間がかかりすぎます。マニュアルやルールを読ませたうえで、あとは気づいた点を日々の業務のなかで指摘するといったアプローチが現実的でしょう。
初期安全教育のレベルが低ければ、安全に対する意識が低いまま稼働し続けることになり、やがて労働災害を起こす可能性が高いです。
物流業界における初期安全教育の課題
物流業界における初期安全教育が重要であることは明白ですが、効果を高めるにあたっては以下のように課題が多いことも事実です。
・教育に手間がかかる
・危険性を感じにくい
・実例を通して学べない
教育に手間がかかる
まず、物流の現場での安全教育には手間がかかる点が挙げられます。
ひとつひとつの作業や危険箇所について、丁寧に教育すれば災害や事故の発生率は抑えられるでしょう。しかし、現場のマネージャーやリーダーが付きっ切りで教えるのは手間がかかりすぎるため、現実的とはいえません。
一方、手の空いている従業員に教育を任せてしまうと、教育の内容や質にバラつきが出てしまうというデメリットがあります。指導役の従業員自身が正しい手順を把握していない場合、間違った方法が浸透してしまう可能性もあります。
現場のマネージャー層にとっては、自身で指導する余裕がなく、安心して教育を任せられる人材も見つかりにくいため、安全教育が難しい状況になるのです。
危険性を感じにくい
また、実際に事故に遭うまでは危険性を感じにくいという点も課題です。作業経験の少ない新人の作業員は、事故や労働災害を自分ごととして捉えられない傾向にあります。マニュアルなどを用意して読ませても、すべてのルールを絶対に守ろうという意識はなかなか生まれないでしょう。完全にマニュアル通りの動き・操作ができるかといわれれば、そうでない従業員がほとんどのはずです。
実際に労働災害に遭ったり目にしたりしない限り、危機意識が高まることは少ないため、本当に効果のある安全教育を実施するのは簡単ではありません。
実例を通して学べない
また、労働災害は頻繁に起こるものではないため、実例をまじえた教育が難しい点も課題として挙げられます。
毎日行なう事務作業であれば、OJT（On the Job Training）を通じた教育の機会が豊富にあります。指導役としても、日々の業務の様子を観察することで業務の習得度合いをチェックすることが可能です。しかし、いつ訪れるかわからない事故・災害のリスクについては実例をもって教えられないため、効果的な指導は困難だといえます。どれだけ口頭で丁寧に伝えても、従業員の意識レベルにはバラつきが出てしまいます。
過去に起きた事故の事例集などをまとめ、伝えることはできますが、レポートを読むだけでは実感が湧きづらいでしょう。
物流業界における初期安全教育を効率化するコツ
物流の現場においては初期の安全教育が重要ですが、同時に課題も大きいことがわかりました。ここでは、その課題を踏まえて初期安全教育を効率化するコツを3つ紹介します。
・ルールを整備する
・チェックシートを活用する
・ツールをうまく活用する
ルールを整備する
まずは、新人スタッフにもわかりやすいよう改めて安全面のルールを整備しましょう。
具体的には、作業場に不要な荷物や器具を置かないよう5Sを徹底させたり、フォークリフトなどの機器が通行する箇所と人が通行する箇所を明確に分けて表示したりといった改善が考えられます。前者はマニュアルや作業ルールの改善、後者は作業現場の改善にあたります。
従業員の安全意識が高まるようルールを整備するとともに、注意すべきポイントが視覚的にわかるよう現場の表示も見直すのが効果的です。
チェックシートを活用する
ルールを整備できたら、その運用を強化するためチェックシートを活用しましょう。新人スタッフが犯しがちなミスをリストアップし、管理します。
毎日の作業前・作業中・作業後にチェックシートを確認させることで、安全意識を高める効果があります。チェックシートを埋めることが目的になって形骸化しないよう、実際の業務内容と照らし合わせるなど、管理者による内容のチェックが大切です。
ツールをうまく活用する
課題のところでお伝えした通り、どれだけルールを伝えても、具体的な事故のイメージが湧かなければなかなか自分ごととして捉えづらい点が安全教育の難しさです。整備したルールを組織全体に浸透させるには、アプローチの見直しが欠かせません。
例えば、動画配信ツールを使うことで、映像を使った視覚的な学習が可能になります。文字を読むだけではイメージしづらい作業の危険性についても、映像であればより強く印象に残るでしょう。さらに、動画配信であれば対象者がツールを使って閲覧するだけでよいため、指導役の従業員も手間がかかりません。視覚情報であるため、近年増えている外国人スタッフの教育などにも最適です。
動画型実行支援システムの「ABILI Clip」は、上記のような動画配信に加え、実践時のフォローなど双方向でのやり取り、理解度の可視化など、従業員の意識・知識を高めるのに役立つシステムとなっています。近年では、物流業界において安全教育に利用される機会が増えています。さらに安全教育以外にも、新入社員向けに経営層からのメッセージを配信したり、新しい業務フローに関する教育・フォローをしたりといったさまざまな使い方が可能です。
物流業界における初期安全教育のコツまとめ
本記事では、物流業界における初期安全教育の重要性と課題、効率化のコツを紹介しました。
物流業界において、初期の安全教育は従業員の命・身体を守る大切な取り組みです。ルールを改めて整備し、チェックシートなどによって管理することで、従業員の意識レベルを高める必要があります。しかし、自分ごととして危険性をしっかり認識させるためには、動画配信などによって視覚情報を通して学ばせるのが効果的です。
動画型実行支援システム「ABILI Clip」では、動画配信による効率的な教育はもちろん、実践のレポートやテスト・アンケートによる習熟度チェックなど双方向性を持った仕組みで理解度を確認できるため、安全教育のレベルを着実に高められます。実際に、初期安全教育に適したシステムとして物流業界への導入実績も豊富です。映像制作チームを社内に揃えているため、ニーズにあった動画コンテンツの作成もご依頼いただけます。
そのほかにも、ABILI Clipを活用すれば以下のような現場改善が可能です。
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