物流企業における人材教育｜物流に必要なカリキュラム例や人材教育における注意点など解説
人材教育とは、自社が求める人材に育てることを指します。この記事では、物流企業の人材教育に携わる担当者に向けて、物流企業における人材教育のポイントを解説します。また、人材教育を行う目的や具体的なカリキュラムの一例を受講対象者別に紹介しているため、ぜひ参考にしてください。
目次[非表示]
- 1.人材教育とは？
- 2.人材教育を行う目的
- 3.物流企業で行う人材教育のカリキュラム
- 4.物流企業で人材教育を行う際の注意点
- 5.効果的な人材教育のポイント
- 6.まとめ
人材教育とは？
自社が求める人材に育成するうえで重要になるのが人材教育です。人材教育とは、自社の発展や安定的な経営のために必要な人材を育成することです。単に仕事をこなせる人材を育てるだけでは企業の継続的な発展は期待できません。また、社員やスタッフのスキルにあった教育を実施して人材の流出を防ぐことが、今後の経営戦略のキーポイントとなります。
人材教育を行う目的
人材教育を実施する目的は、教育を受ける従業員の立場によって異なります。以下では、立場別の目的を詳しく解説します。
新入社員
新入社員を対象とした人材教育のおもな目的は、採用した人材を現場の即戦力にすることです。しかし、少子高齢化社会による人材不足が深刻化しており、従来のように離職を見越して多めに新入社員を採用することはできなくなっています。限られたリソースを有効活用するためには、企業における役割や業務を行ううえで必要な基礎知識を中心とした教育が必要です。
中途採用の社員やスタッフ
中途採用の社員やスタッフへの教育は、既存の従業員と良好な関係性を築きやすくし、離職による人材流出を避ける目的があります。新入社員に比べて社会人経験があることから、上司や会社から十分なサポートを受けられず、離職するケースも少なくありません。中途採用者には、経営理念やスキルの習得につなげられる教育が必要です。
若手・中堅社員
若手や中堅社員を対象とした教育の目的は、会社における役割を認識させ、必要なスキルを習得させることにあります。若手や中堅社員が次に求められるステップに上がるための教育を実施することで、若手・中堅層のスキルの向上だけでなく、個々が成長できる機会を与えられるため、人材の定着率アップも期待できます。
中間管理職
中間管理職への教育の目的は、社員やスタッフの管理と成果を両立できる人材に育成することにあります。中間管理職は、次世代の経営層の候補となるため、経営戦略をはじめマネジメントなどの管理手法を題材にした教育が必要です。また、ボトムアップを実現するためには、部下へのフィードバックの質だけでなく、部下から問題提起や提案しやすい関係性を築く方法を学ばせることも大切です。
物流企業で行う人材教育のカリキュラム
ここでは、教育の対象者別にカリキュラムの一例を紹介します。人材教育のカリキュラムを検討する際に役立ててください。
一般社員・ドライバー向け人材教育
一般社員やドライバー向けの人材教育では、物流とは何なのか、社会における物流の機能など、概要の解説が必要です。また、物品の輸送で使用するトラックのエンジン性能、装置の種類、物流におけるトラックの役割、生産性の考え方なども盛り込みましょう。ほかにも、ピッキング方法である種まき方式と摘み取り方式の特徴や違いも解説しておく必要があります。
中堅管理職向け人材教育
中堅の管理職を対象にした人材教育では、部下の育成方法や現場のモチベーション管理などのマネジメントを中心としたテーマを設定しましょう。たとえば、ミスをした部下の叱り方やモチベーションを高めるコツなど、実践に活かしやすいノウハウや方法論などが挙げられます。また、企業における中堅管理職の役割や経営戦略、組織に関する知識や具体的な手法を学ばせることも大切です。
経営幹部向け人材教育
経営幹部への人材教育では、会社全体の業務効率化やリーダーシップ論などを題材にしたカリキュラムを組みましょう。たとえば、現場での業務効率化を図るうえで自分の役割とは何なのか、時代の変化にも柔軟に対応するために必要なリーダーシップとはどのようなものか、などが挙げられます。
物流企業で人材教育を行う際の注意点
物流企業が人材教育を実施する場合、注意すべきことがあります。人材教育を成功させるには、対極にある理論と実践のバランスをとることが重要です。理論とは、具体的な手法や方法論などを指します。実践とは、現場での業務遂行を意味します。業務を行ううえで基礎知識となる理論をしっかりと学ばせ、現場で目の前の問題や課題に向き合っていかなければなりません。
ただし、理論と実践の理想的なバランスは明確化されていないため、現場での試行錯誤に頼らざるを得ないでしょう。現場での経験値を高めることで、バランスの取り方を身につけていく必要があります。
効果的な人材教育のポイント
ここでは、物流企業における人材教育を効果的に実施するためのポイントを解説します。
人材育成計画を作成する
人材教育は、目標を明確にしたうえで人材育成計画に基づいて実施する必要があります。人材育成計画とは、どのような人材に育てるのか、どのような方法で実施するのか、人材育成に向けた具体的なプランのことです。人材育成計画を立てることで、進捗状況をスムーズに把握できるうえに、担当者が代わっても引き継ぎやすくなります。
スキルマップを作成し、教育手段を決める
スキルマップを作成することで、従業員のスキルにあった教育手段を決められます。スキルマップとは、従業員一人ひとりのスキルを可視化したものです。スキルマップを見れば、従業員ごとに不足しているスキルの洗い出しや、教育によって習得したスキルの有無なども一目で把握できます。
作成したスキルマップをもとに教育手段を決めることで、従業員のスキルに応じたカリキュラムを提案できるため、無駄なコストの削減につながります。
企業全体で人材育成に取り組める環境づくりを行う
人材教育を成功させるには、企業全体が積極的に取り組む環境を整備することが大切です。現場から問題提起や提案があっても、上層部が受け入れられる体制でなければ現場の課題は解決できません。
企業側は、現場の声を積極的に取り入れる、人材教育の重要性を掲示物や社内報で周知するなどの取り組みが必要です。また、中長期にわたって実施されるため、従業員のモチベーション管理にも配慮しましょう。
自社にマッチした手段で人材教育を行う
人材教育は、自社にあった手段を選ぶようにしましょう。おもな手段として、集合研修やセミナー形式で実施するほか、動画を活用した研修方法もあります。集合研修とは、受講者を集めて実施する研修で、職場内で行う場合実践的なスキルを習得できます。セミナー形式とは、受講者が主体的に参加する研修のことで、基礎知識や方法論などの理論を学ぶ際に有効です。
動画を用いた研修とは、研修内容を収録した動画を活用する研修のことです。オンライン上で動画を視聴できれば、受講者は繰り返し動画で学べるため理解度が高まります。
まとめ
物流企業でもボトムアップが重視されつつあります。コロナ禍をはじめとする社会の変化に対応できる人材を育成するためには、人材教育が不可欠です。人材教育を実施する際は、自社にマッチした手段を選びましょう。
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